DHLサプライチェーン、日本でのボルボ保守部品物流にEVトラックを導入し、環境負荷低減とサステナビリティ推進を加速

コントラクトロジスティクス業界のグローバルリーダーであるDHLサプライチェーン株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：ジェローム・ジレ）は、ボルボ・カー・ジャパン株式会社（本社：東京都港区）と協力し、浦安ロジスティクスセンターとボルボディーラー間の保守部品配送にEV（電気自動車）を導入しました。

今回導入されたEV車両は、リチウムイオン電池を搭載し、容量82.7kWhで、1回の充電で最大245kmの航続距離を実現しています。主に近隣のボルボディーラーへのラストマイル配送に使用され、排出量削減と物流の効率化を実現します。EVの導入は、サステナブルな物流のエコシステムを構築し、より広範な環境目標に沿って前進していくための重要な一歩となります。

浦安ロジスティクスセンターは、ディーラーと顧客のニーズを満たすために地域ごとの在庫管理と迅速な配送に重点を置いたボルボのLocal Distribution Center（LDC）コンセプトに沿って、ボルボディーラーへ保守部品を適時に配送する上で重要な役割を担っています。この合理化されたアプローチは、ボルボディーラーの業務効率を高め、迅速なサービスと顧客満足度向上に貢献しています。

DHLサプライチェーン、代表取締役社長、ジェローム・ジレは次のように述べています。「物流業界は社会や経済を支える重要な役割を果たしていますが、その一方で環境負荷の低減が求められています。私たちはこの領域のグローバルリーダーとして、この課題に対し積極的に取り組むことの緊急性を理解しています。日本ではトラックが国全体の二酸化炭素排出量の7%を占める中、DHLサプライチェーンは自社事業の脱炭素化に取り組むと共に、お客様の同様の取り組みも支援しています。志を共有するボルボジャパンと協力して、イノベーションを推進し、持続可能な物流ソリューションを導入できたことを嬉しく思います。今回の取り組みは、ネットゼロを達成し、日本の物流業界のよりグリーンな未来を創造していくという私たちのコミットメントを示しています」

2050年までに物流からの排出量をネットゼロにするという目標に向け、DHLサプライチェーンはグローバルな輸送ポリシーに則り、今後も日本でEVの台数を増やし、倉庫および輸送業務において代替ソリューションを推進します。

DHLグループは、先日発表したストラテジー2030の中で「選ばれるグリーンロジスティクス」を4つ目のボトムラインとして新たに掲げ、サステナビリティをグループ戦略の中心に位置づけています。期限を設定した透明性の高い目標とKPIを含む明確なロードマップに基づき、DHLは引き続きお客様のサプライチェーンの脱炭素化を支援し、低炭素物流のフロントランナーであり続けることを目指します。