野田 樹潤選手がDHLのフォーミュラEアンバサダーに就任
プレスリリース : 2024年3月27日
世界で戦う女性レーサーと共に日本初開催のフォーミュラEを盛り上げ
国際エクスプレスとロジスティクスのグローバルリーダーであるDHLは、日本初となるABB FIAフォーミュラE世界選手権東京大会の開催に向け、本日、世界で戦う女性レーサーのJujuこと野田 樹潤選手のアンバサダー就任を発表しました。DHLは、オフィシャルロジスティクスパートナーとして、創設以来フォーミュラEのレースをロジスティクス面でサポートし、今年で10年目を迎えます。
このたびのアンバサダー契約は、野田 樹潤選手の持つ信条がまさしくDHLが掲げる「スピード」、「パッション」、「チームワーク」のコアバリューに一致することから始まりました。このパートナーシップは、DHLグループが推進するダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン・ビロンギング(DEIB)へのコミットメントとも志を同じくするものです。競技人口の大半を男性が占めるモータースポーツ界で、日本人女性初のワールドチャンピオンを目指し戦ってきた野田 樹潤選手。圧倒的な資金力を持つ競合を相手に、知恵と結束力を武器としたファミリーチームでレースへ参戦してきました。
DHLは野田 樹潤選手とこれらの価値観を共有しながら、3月29日に開幕する「フォーミュラE 世界選手権東京大会」の盛り上げに尽力していきます。本日、都内でDHLグループ主催の記者説明会に登場した野田 樹潤選手は、「このたび、F1、フォーミュラE、インディーカーなどのトップカテゴリーを支えるDHLのアンバサダーとして、東京e Prixのイベントに参加する運びとなりました。大変光栄に思っていますし、DHLのアンバサダーとしてこのイベントに携わり、1人でも多くの人達に喜んでいただけるような活動に取り組んで参りたいと思います。そしていつかDHLのカラーリングを纏ったレーシングカーを駆って、レースに参戦できたら夢のようだと思っています」と、アンバサダー就任への思いを語りました。
今シーズンのフォーミュラEは、東京での初開催を含む世界10都市で開催される16のレースで構成されます。DHLは、2014年の創設以来、世界初のオール・エレクトリック・モータースポーツ選手権に不可欠な存在であり、フォーミュラEのオフィシャルファウンディング&ロジスティクスパートナーとして、レースカー、バッテリー、充電ユニット、放送機材、マーケティングやホスピタリティに関する資材など、1レースあたり400トンに上る貨物の輸送を担っています。
DHLジャパン株式会社 代表取締役社長のトニー カーンは、「最高のパフォーマンスを追求し世界への挑戦を続ける野田選手と共に、日本のファンの皆さんへ、フォーミュラEの感動と興奮をお届けできるのはこの上ない喜びです。DHLは、フォーミュラEのレース運営の根幹に関わるロジスティクスを支援すると共に、日本初開催となる大会の盛り上げを強力にバックアップしていきます」と述べています。
DHLサプライチェーン株式会社の代表取締役社長ジェローム ジレは、「このたび日本でのフォーミュラE開催を通して、モータースポーツのファンの皆さんに都内で迫力あるレースとDHLのグリーンロジスティクスへの取り組みをお届けできることを大変嬉しく思います。また、このたび野田選手をアンバサダーとして迎えることを誇りに思います。世界一を目指し挑戦し続ける野田選手の努力と才能は、サポーターのみならず、我々DHLにとっても大きな励みになります」と述べています。
DHLグローバル フォワーディング ジャパン株式会社 代表取締役社長のカールステン ミカエリスは、「フォーミュラEとの10年にわたるロジスティクスパートナーは、安全かつ迅速なロジスティクスを提供するDHLの専門知識と献身の証です。世界へ果敢に挑戦を続ける野田選手が参戦する、フォーミュラE世界選手権を最も持続可能なロジスティクスでサポートできることを大変誇りに思います 」と述べています。
DHLは、最先端の持続可能なロジスティクスを提供し、海上輸送と陸上輸送の両方を含む複合一貫輸送ソリューションを活用して、フォーミュラEの物流効率を最大化しています。さらに、過去3シーズン、バイオ燃料の使用に大きな焦点が当てられ、その結果、陸上および海上輸送から発生する温室効果ガスの排出量が大幅に削減されました。この試みは次シーズン以降も継続され、近い将来、持続可能なロジスティクスソリューションの追加導入が予定されています。
DHLグループは業界でいち早く、持続可能なロジスティクスへの取り組みとして、2050年までに二酸化炭素排出量ネット・ゼロ達成を目指した「ミッション2050」を宣言しました。この目標達成へ向けたロードマップの一環で、2030年までの中間目標を設定し、その実現のため2021年に70億ユーロの投資を発表しています。
日本においても電動車両の導入、物流施設のオペレーションにおける二酸化炭素排出量削減、また荷主のお客様の脱炭素化を支援すべく、お客様とのワークショップ実施、航空・海上輸送時の持続可能な航空燃料(SAF)と海上燃料(SMF)を活用した輸送サービス「GoGreen Plus」の提供を開始しています。